【サブコン各社を徹底調査】大手空調・衛生設備各社の特徴と比較　2022年度版

2023年9月10日業界・キャリア

各社ＨＰ情報や有価証券報告書を調査しました。

2022年度は新型コロナウィルス感染症の影響から脱却し、業界全体的に復調傾向が見えてきました。
改めて大手の業績を比較しつつ調査をしてみましたのでまとめてみました。

各企業の特色などはそのままに、過去の数字と比較しながら紹介していきたいと思います。

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高砂熱学工業

高砂熱学工業㈱は一般空調設備や産業空調設備を主力事業とし、建築設備（空調・衛生）業界最大手の企業です。その歴史も深く、今年2023年で創業100周年を迎えました。
日本で最初のヒートポンプ暖房設備を設置したり、国産第1号のターボ冷凍機（高砂荏原ターボ冷凍機）をはじめとして、エアワッシャ、シロッコ型送風機や冷却塔など数多くを開発してきたパイオニアでもあります。

これまで20年近くにわたり建築設備向け水素利用システム開発で培ってきた技術により、グリーン水素製造用水電解装置の市場展開を開始。

昨年度北海道石狩市の厚田地区マイクログリッド事業者向けに供給したほか、現在世界最小・最軽量の水電解装置を宇宙ベンチャー企業の株式会社ispaceがミッション2にて提供する月面着陸船に搭載し、月面環境下で世界初となる水素・酸素生成実証実験に挑戦しているとのことです。

このように水素を軸に「つくる・ためる・つかう」を「ツナグ」事業ビジネスモデル構築のためカーボンニュートラル事業開発部を新設。
キャッチフレーズも新たに環境課題解決にむけた事業を展開していきます。

新菱冷熱工業株式会社

新菱冷熱工業㈱は使われている漢字から某旧財閥系をイメージするかもしれませんが、独立系です。ただ三菱重工業㈱が最大の出資元となっており、その繋がりで一般空調以外にもプラントなどを始めとした大規模な産業空調を主力事業とする企業となっています。中でも水族館の他、地域冷暖房で最も実績のある会社となっています。（地域冷暖房とは１つのエネルギープラントからそのエリアの複数の建物へ電気や熱を供給するシステムです。）

現場の省力化においては施工情報を現場の床面に完全自動で描画するロボット「施工図描画ロボット」が全国複数の建設現場で本格稼働を開始していますが筆者の身の回りでもちらほら採用事例を聞くようになりました。

人財育成に注力している新菱冷熱工業ですが、2023年4月に新入社員研修寮「耕風寮」東京都西東京市に再移転。女性社員も過ごしやすい環境での育成に努めているとのことです。

また2022年度においては新卒初任給の引き上げと共に、従業員一人当たり平均で前年度比6%以上の賃上げを実施しましたが、2023年度はさらに8％の賃上げを実施すると発表しています。

三機工業株式会社

三機工業㈱は旧三井物産㈱機械部を母体とし、1925年に創立した歴史ある企業です。建築設備事業以外にも、産業機械、環境施設事業を主力事業としています。当時は炭鉱が盛んで、日本で最初にベルトコンベヤーを輸入・販売・製造した会社でもあります。

新たな研究開発としてペリメータAI空調システムが挙げられています。
AIを用いた仮想的な温度計測で居住域温度を予測、センサーを設置できない場所に対する快適環境を提供します。

またごみ焼却施設においてもAIを用いたごみクレーンシステムの開発を手掛け、労働者不足や運管理コストの削減、自動化・省力化のニーズの対応を行っています。

2025年には創業100周年。中期経営計画の2022～2025年度においては「社会のサステナビリティへの貢献「働き方改革の加速」「次世代に向けた投資」の3本柱でビジネスを展開していく模様です。

ダイダン株式会社

ダイダン㈱は1903年創業と建築設備業界の中では最も歴史のある企業です。工業生産に必要な各種機械、電気器具、鉄材、石炭等の販売を目的とした「菅谷商店」から始まり、（中略）「大阪電気暖房㈱」を経て1987年から「ダイダン㈱」となりました。他の大手企業とは異なり、主力事業は建築設備部門（一般空調・産業空調）のみとなっています。一見「伝統」や「硬派」なイメージがありそうですが、採用ページには「若手にもどんどん仕事を任せる社風」と謳っており、大阪発祥ならではの勢いがありつつ自由な社風である印象を受けます。

今年は創業120周年ということもあり、HPや街の広告など広く宣伝を行っています。

2023年度も「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」選ばれており、施工時工程管理は資機材管理などの効率化に留まらず、工事作業の遠隔支援や工事完了後の品質管理なども効率化する技術を多く開発してきています。

昨年度までに多く竣工した自社ビルのZEBで得られたノウハウを元に更にサスティナブルな社会の実現に向けた技術開発を今度も進める方針です。

株式会社大気社

㈱大気社は1913年に「ドイツ製兼材料及び設備の輸入販売並びに諸機材取り付け工事」を主たる目的として創業しました。1952年から塗装プラント事業も手掛け、建築設備事業と並び主力事業となっています。塗装プラント事業を行っているためか、特に目を引くのが海外の関連会社の多さです。企業の長期計画においても「グローバル事業領域の拡大」を明言しており、完成工事高2,147億円のうち海外が1,191億円となっています。

将来に向けた取り組みの１つとしてロボット制御技術に取り組んでします。
施工現場での活用のみならず、DX要素技術の集合体であるロボット開発を通じ、専門技術を持つ顧客との協働関係の構築・強化を目指すとのこと。

例としては自走式温湿度祖計測ロボット・超高性能フィルターのリーク試験の自動化など、IT技術を積極的に導入することで作業効率改善のみならず、働き方改革の実現を目指しています。

新日本空調株式会社

新日本空調㈱は三井物産㈱の斡旋を経て1930年に東洋キヤリア工業㈱として創業しました。世界初の全列車空調、全船空調施工を行うなど歴史のある企業です。当時は空調機器の製造・販売と工事部門がありましたが、1969年に工事部門を分離独立させて今の新日本空調㈱の体制となっています。一般空調・産業空調以外だと原子力事業が特徴的。

技術面では昨年から引き続き微粒子可視化技術のほか天井裏調査ロボットの開発、微生物燃料電池を用いた子世代大気中CO2固定化技術の研究開発推進を行っています。

昨年度と比較して完成工事高・従業員数・平均年収が持ち直しています。

株式会社朝日工業社

㈱朝日工業社は1925年に大阪で紡績会社の温湿度調整、噴霧給湿、除塵装置等の施工を目的に創業しました。建築設備工事を主力事業としていますが、その技術を生かして半導体やFPD（フラットパネルディスプレイ）製造装置向け精密環境制御機器を主とした環境機器の製造・販売を行っています。

研究開発方面では昨年に引き続きカーボンニュートラルに向けたZEBとして潜熱・顕熱分離空間に再生可能エネルギーを活用した技術を開発しています。

空気環境対策等のコア技術の研究開発として噴流誘引を用いる排気補助装置で（公財）日本空気清浄協会の「第39回空気清浄とコンタミネーションコントロール研究大会」で技術省を取得しています。

そのほかにもアグリ分野に対する取り組み、作業者追従送風システム、VAV/CAVボックスの開発など様々な取り組みに注力しています。

2022年3月には可視化技術のページを新設しています。肉眼では確認できない微粒子や風の流れを「みえるかラボ」という実験施設でみえる化することで、現象に対する理解を深めることを可能としているそうです。

東洋熱工業株式会社

「東熱」でお馴染みの東洋熱工業㈱は1937年に創業。非上場の独立系企業です。ラジオ・テレビスタジオの空調施工を早くから手掛けた経験から1957年に世界最初のエルボ型消音器を開発。その後すべての空調設備の消音装置として採用される事になった他、1964年には他社に先駆けてクリーンルーム技術を研究開発・施工を行うなど空調において確固たる技術を持っています。

熱源システム全体の最適制御を行うE-SCATや冷却水最適制御のパッケージシステムCT-Xなど、空調の省エネルギー技術の開発に注力。クラウドを用いたWEB監視・現場支援などデジタル技術の開発にも力を入れています。

現場作業の効率化についてはBIMとHoloLens2を用いてMRでインサート墨だしを行う技術もなかなかの精度だと評判のようです。

さらに3DスキャナBIM連携システムとして、改修工事で現況図がない場合これまで行っていた現地調査を迅速かつ安全に現況図作成が進められるよう取り組みを強化しています。

非上場企業ではあるもののチャレンジ精神が旺盛な企業であると個人的には思っています。

完成工事高についてはここ数年で下がっていましたが2022年度は持ち直してきた模様です。

三建設備工業株式会社

三建設備工業㈱は1946年に創業した、非上場の独立系企業です。いち早くZEBの技術開発に取り組み、つくばみらい技術センターでは、2013年度実績で全館のZEBを達成しています。（ダイダン、新日本空調、新菱冷熱工業と共に空調衛生工学会発行の「ZEB先進事例集」でも紹介されています。）そして2018年には北海道支店を寒冷型のZEBとして建設するなど経営理念である「環境創造企業」として突き進んでいるようです。

コーポレートレポートによると2022年からひっそりとホールディングス化していました。とすると経営を多角化するということなのでしょうか？
大手ゼネコン同様建設業界ではこれまでと異なり、工事以外の部門でもコアとなる事業を展開する傾向が出てきていますが三建設備工業のような非上場のサブコンでも同様なのですね。

大手サブコン8社からなる設備BIM研究連絡会にも参加しています。

日比谷総合設備株式会社

日比谷総合設備㈱は1966年に創業。その名の通り、東京都内の大規模現場で多くの実績を持っています。データセンタ関連の技術開発、分散した各設備を統合管理（システムインテグレーション）、ZEB化関連技術の開発に注力しているようです。

研究開発については昨年から継続でスマートビル対応技術の開発、リニューアルZEBの拡大、データセンター関連技術開発を掲げていますが有価証券報告書では新しい情報は特に見当たりませんでした。

2019年度は業績が芳しくなかったようですが、昨年から持ち直したといっていいでしょう。2023年度は大手サブコントップの平均年収でした。この流れを是非とも継続していってほしいですね。

斎久工業株式会社

斎久工業といえば衛生、衛生といえば斎久工業というイメージを持っている方もいらっしゃるのではないでしょうか？斎久工業㈱は、給排水衛生設備分野の第一人者として1923年に創業、今年で創業100周年を迎えました。名前の由来は創業者の齋藤久孝より。名だたる超高層ビルを始め東京スカイツリーの衛生設備工事も手掛けており確かな技術を持っています。

新国立競技場や最近では麻布台・虎ノ門プロジェクトを手掛けるなど、大規模現場の衛生工事に斎久工業あり、といえるでしょう。

昨年は不調でしたが、今年は業績は上向きのようですね。2021年に社長が交代していますがいい経営ができているのでしょうか？

昨年は年収が非公開でしたが今年は公開されています。

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